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年代別の平均年収と手取りはいくら?最新年度の統計から都道府県での差まで調べてみた

20代から60代までの平均年収を調べた。

・20歳はこちらの記事

・30歳はこちらの記事 

・40歳はこちらの記事

・50歳はこちらの記事 

・60歳はこちらの記事

に詳細は載せている。

この記事ではそれらを全てまとめた

・年代別の平均年収と手取り

について書いていく。

学歴や企業規模また都道府県による差についても。参考になれば幸いだ。

 

 

年代別の年収の平均値と中央値

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国税庁の民間給与実態統計調査(平成28年度)を参考に年代別の平均年収について調べてみた。

・20代前半は258万円で後半は351万円

・30代前半は403万円で後半は433万円

・40代前半は460万円で後半は494万円

・50代前半は504万円で後半は494万円

・60代前半は378万円で後半は306万円

 

賃金カープとしては20代前半から50代前半までにかけて上昇していき、それ以降はゆるやかに下降していくイメージだ。

各年齢別の平均についてもおおよその数字を割り出してみた。

 

各年齢別のおおよその年収平均

20歳の平均年収は約220.8万円 

21歳の平均年収は約239.4万円

22歳の平均年収は約258万円

23歳の平均年収は約276.6万円

24歳の平均年収は約295.2万円

25歳の平均年収は約313.8万円

26歳の平均年収は約332.4万円

27歳の平均年収は約351万円

28歳の平均年収は約361.4万円

29歳の平均年収は約371.8万円

30歳の平均年収は約382.2万円 

31歳の平均年収は約392.6万円

32歳の平均年収は約403万円

33歳の平均年収は約409万円

34歳の平均年収は約415万円

35歳の平均年収は約421万円

36歳の平均年収は約427万円

37歳の平均年収は約433万円

38歳の平均年収は約438.4万円

39歳の平均年収は約443.8万円

40歳の平均年収は約449.2万円 

41歳の平均年収は約454.6万円

42歳の平均年収は約460万円

43歳の平均年収は約466.8万円

44歳の平均年収は約473.6万円

45歳の平均年収は約480.4万円

46歳の平均年収は約487.2万円

47歳の平均年収は約494万円

48歳の平均年収は約496万円

49歳の平均年収は約498万円

50歳の平均年収は約500万円 

51歳の平均年収は約502万円

52歳の平均年収は約504万円

53歳の平均年収は約502万円

54歳の平均年収は約500万円

55歳の平均年収は約498万円

56歳の平均年収は約496万円

57歳の平均年収は約494万円

58歳の平均年収は約470.8万円

59歳の平均年収は約447.6万円

60歳の平均年収は約424.4万円 

61歳の平均年収は約401.2万円

62歳の平均年収は約378万円

63歳の平均年収は約363.6万円

64歳の平均年収は約349.2万円

65歳の平均年収は約334.8万円

66歳の平均年収は約320.4万円

67歳の平均年収は約306万円

68歳の平均年収は約304.4万円

69歳の平均年収は約302.8万円

 

・全てを合計した年収(20歳~69歳)は2億343万円

・大学卒業から定年までの合計年収(22~59歳)は1億6,398万円

という結果になった。

 

また、いわゆる普通の人。

集団の分布の真ん中に来る中央値の年収については

・20代前半で261万円

・20代後半で327万円

・30代前半で387万円

・30代後半で443万円

・40代前半で510万円

・40代後半で550万円

・50代前半で552万円

・50代後半で516万円

・60代前半で381万円

となっている。

 

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高校卒・大学卒などの学歴ごとの平均は

次に学歴別での平均年収をチェックしてみた。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査を参考に、その12倍をした数字を年収として概算で算出した。

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年齢を重ねるごとに大学卒と高校卒の平均年収は広がり続ける傾向にある。

全年代での学歴別平均年収は

・大学卒男性は477.24万円 女性は349.8万円

・高専・短大卒男性は373.2万円 女性は305.76万円

・高校卒男性は348.84万円 女性は253.08万円

 

中小企業・大手企業別での平均は

企業規模別ごとにもチェックをした。

こちらも厚生労働省の賃金構造基本統計調査を参考に、その12倍をした数字を年収として概算で算出。

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企業規模が違うことによる収入格差も定年までの年齢を重ねるほどに開いていく。

全年代での企業規模別平均年収は

・大企業男性は459.96万円 女性は324.96.万円

・中企業男性は381.96万円 女性は289.68万円

・小企業男性は352.32万円 女性は267.6万円

 

都道府県別の平均は?

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都道府県別の給与金額も厚生労働省の資料にある。

あくまで概算となるが国税庁の調査も参照をして年代別の都道府県別年収についても算出をした。

 

年収が高くなるのは東京都。

最低となる青森との差は20代から100万円以上。年代が高まるにつれそれは更に大きくなる。

また、平均を超える都道府県は「千葉」「東京」「神奈川」「愛知」「京都」「大阪」の6つのみ。

地方間での給与格差はどんどん広がる傾向だ。

 

年代別の平均手取りはどれくらいになる?

 

年収の平均は

・20代前半は258万円で後半は351万円

・30代前半は403万円で後半は433万円

・40代前半は460万円で後半は494万円

・50代前半は504万円で後半は494万円

・60代前半は378万円で後半は306万円

ということが分かった。

 

次は実際の手取について確認をしていく。

 

前提条件として

・独身で住まいは東京

・控除は社会保険料など基本的なものだけ

・給与と賞与のバランス:賞与が給与の2.5か月分

以上を仮定して手取金額の算出をしてみた。

 

20代前半の平均手取り目安 2,130,016円

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給与(額面151,764)の手取りは123,693円

賞与(額面379,416)の手取りは311,574円

年収258万に対して手取りは213万円程。(82.6%)

 

20代後半の平均手取り目安 2,856,330円

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給与(額面206,471)の手取りは166,361円

賞与(額面516,174)の手取りは423,824円

年収351万に対して手取りは286万円程。(81.3%)

 

30代前半の平均手取り目安 3,250,668円

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給与(額面237,059)の手取りは188,783円

賞与(額面592,646)の手取りは486,674円

年収403万に対して手取りは325万円程。(80.6%)

 

30代後半の平均手取り目安 3,479,532円

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給与(額面254,706)の手取りは202,038円

賞与(額面636,764)の手取りは522,913円

年収433万に対して手取りは348万円程。(80.4%)

 

40代前半の平均手取り目安 3,650,628円

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給与(額面270,588)の手取りは211,894円

賞与(額面676,472)の手取りは550,386円

年収460万に対して手取りは365万円程。(79.3%)

 

40代後半の平均手取り目安 3,905,936円

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給与(額面290,588)の手取りは227,120円

賞与(額面726,472)の手取りは591,062円

年収494万に対して手取りは391万円程。(79.1%)

 

50代前半の平均手取り目安 3,985,862円

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給与(額面296,470)の手取りは232,457円

賞与(額面741,180)の手取りは602,985円

年収504万に対して手取りは399万円程。(79.1%)

 

50代後半の平均手取り目安 3,905,936円

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給与(額面290,588)の手取りは227,120円

賞与(額面726,472)の手取りは591,062円

年収494万に対して手取りは391万円程。(79.1%)

 

60代前半の平均手取り目安 3,036,510円

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給与(額面222,353の手取りは177,627円

賞与(額面555,882)の手取りは452,343円

年収378万に対して手取りは304万円程。(80.3%)

 

60代後半の平均手取り目安 2,500,096円

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給与(額面180,000)の手取りは145,688円

賞与(額面450,000)の手取りは370,764円

年収306万に対して手取りは250万円程。(81.7%)

 

社会保険として20歳から40歳まで健康保険料、厚生年金、雇用保険が徴収される。40歳以降は介護保険が更に増える。

65歳を過ぎると雇用保険と介護保険がなくなる。

税金は所得税、住民税が徴収される。

 

手取り比率を高める方法

収入が大きくなるほど引かれるものが増えていく。

なので手取は増えにくい。

社会保険料は個人の意思で減らすことは難しいが税金に関しては工夫次第で節税できる。

知っておくべき2つを紹介

 

iDeCo(確定拠出年金)をはじめる

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(iDeCo節税早見表)

最近はカトパンもテレビでCMをしている。名前を聞いたことはあるかもしれない。

イデコ=個人型確定拠出年金。

毎月5,000円から1,000円単位でお金を積み立て、"金融商品"で運用する。投資信託のような値動きするものもあれば、定期預金のタイプもある。

その商品を選択するのは自分自身だ。

 

何がいいのかというと

・全額所得控除の対象になるということ

つまり住民税と所得税が安くなる。年収420万ほどの僕でも6,800円ほどの節税ができている。

 

www.shunpon.com

 ちなみに僕は楽天ポイントがつく楽天証券で運用中。

 

ふるさと納税をする

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(楽天ふるさと納税ランキング)

ふるさと納税とは自治体に寄附をするとお礼として特産品がもらえる制度。

(寄付した金額の合計ー2,000円)の金額が翌年の住民税、所得税から還付形式で控除される。

また、楽天ふるさと納税を利用すれば楽天市場と同じように楽天ポイントがもらえる。なので実質負担は無料にできる。

 

 年収300万でも2万5,000円ほどは寄付できて2万3,000円の節税にも。一度シミュレーションをしてみよう。

 

年代別に平均年収が高い産業はどこ?

産業別の年収についても厚生労働省の賃金構造基本統計調査を参考に、概算で算出した。

20歳代はこちら

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男女総合で一番年収が高いのは情報通信業。

20代前半での平均は男性で279万円。女性は277万円。

20代後半での平均は男性で329万円。女性は308万円。

 

30歳代はこちら

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男女総合で一番年収が高いのは金融業・保険業。

30代前半での平均は男性で464万円。女性は315万円。

30代後半での平均は男性で576万円。女性は344万円。

 

40歳代はこちら

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男女総合で一番年収が高いのは金融業・保険業。

40代前半での平均は男性で658万円。女性は352万円。

40代後半での平均は男性で715万円。女性は378万円。

 

50歳代はこちら

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男女総合で一番年収が高いのは情報通信業

50代前半での平均は男性で633万円。女性は501万円。

50代後半での平均は男性で631万円。女性は489万円。

 

60歳代はこちら

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男女総合で一番年収が高いのは教育・学習支援業

60代前半での平均は男性で605万円。女性は517万円。

60代後半での平均は男性で584万円。女性は533万円。

 

生涯年収を高めたいなら情報通信業と金融業。

年代別の総合1位を2回ずつ獲得。新卒からの賃金が高い傾向にある情報通信業は女性の年収が高いのも大きな特徴。

どの年代でもトップ近辺の年収水準。本当の意味でのジェンダーフリー化が進んでいる証拠だ。

 

まとめ

・20代前半の平均年収は258万円

・20代後半の平均年収は351万円

・30代前半の平均年収は403万円

・30代後半の平均年収は433万円

・40代前半の平均年収は460万円

・40代後半の平均年収は494万円

・50代前半の平均年収は504万円

・50代後半の平均年収は494万円

・60代前半の平均年収は378万円

・60代後半の平均年収は306万円

 

 以上年代別の平均年収について。

当たり前だが年収の上昇に伴ってその分税金などの引かれるものは増えていく。

iDeCo(確定拠出年金)、またふるさと納税をすることで手間なく手取り金額を増やす努力をしていきたい。

もし今の自分の年収に疑問を持つなら

「自分の年収が本当に適正かどうか」

 それだけは絶対調べたい。収入と仕事内容のミスマッチを防ぐためにも。

 

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