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アラサーの投資+雑記ブログ

イデコはどこがいい?確定拠出年金(iDeCo)金融機関を徹底比較!

専業主婦、公務員も昨年から加入できるようになった確定拠出年金。個人型の加入者数はついに85万人を突破した(H30.3時点)

 

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(企業年金連合会より)

 

TVでCMも放送中だ。テレビではイデコという単語を使っているがネットを見ると違う言葉も。

iDeCo(イデコ)=確定拠出年金=個人型DC

いろんな形で表現される。ざっくり同じと考えよう。

 

ネットから店舗型。証券会社から銀行まで。

iDeCoを扱う金融機関。実にその数200社以上。しかしそのサービス内容、会社によって個々に異なる。中には割高な手数料でせっかくの節税メリットが薄くなってしまうことも。

だからこそ慎重に選びたい。

 

 

iDeCo(確定拠出年金)の金融機関を比較した

この記事では確定拠出年金の金融機関の比較を

・手数料

・商品本数と内容

・サービスや特徴

以上3つの観点からの比較をして本当におすすめできる金融機関を決定していく。これからの加入を考える人の参考になれば幸いだ。

 

 忙しい人の為にざっくりと結論を伝えると

 

商品数が最も豊富なSBI証券がアクティブ、インデックス共に充実。総合的には1番無難

・楽天ユーザーでポイント好き。低コストラインナップが充実。また全米株式に投資したいなら楽天証券

最安コストを求めるならマネックス証券がeMAXIS Slimシリーズを取り揃えアクティブファンドも充実

・対面で相談をしたい、BRICsへの個別投資がしたいなら大和証券

・買い物ついでに口座開設。1番身近なイオン銀行

 

以上5つの金融機関から自由に選べばいいと考える。自分は 楽天証券 で運用中だ。

 

 

手数料比較。無条件で無料なのは6つだけ

 

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iDeCoには毎月発生する運用管理手数料がありその金額は各証券会社で自由に設定がされている。200以上ある中で無条件でそれが無料なのは6つだけだ。

 

ネット証券なら

SBI証券

楽天証券

マネックス証券

・松井証券

店舗型であれば

・イオン銀行

・大和証券

 

一部の金融機関ではiDeCoの資産残高に応じて割引、また無料となるところも。しかし無条件で無料なところがあるのだからそこで選んだ方が間違いない。有料だからといってパフォーマンスが良くなるわけではないのだから。

 

手数料で年間での費用はどう変わる?

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イデコの年間にかかる手数料を金融機関ごとに比較してみた。加入時の費用はどこでも同じで2,777円。初回の積立金額から引き落とされるイメージをしてもらって問題ない。

しかし年間で見たコストは?

運用管理手数料が無料と楽天証券とSBI証券。それらと比べてメガバンク、たとえば三井住友やUFJ銀行などでは年間で3,060円の手数料差が発生することになる。

 

1年だと3000円ほどの受取差額。年数が経つごとに差は複利の影響を受けて膨れ上がる。その最終的な金額をシミュレーションしてみた。

利回り3%で運用できた場合の差額表はこれだ。

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10年で3万5000円の差となり、23年でついには10万円以上の差が開く。無料はマストだ。 

 

商品本数比較。SBI証券が圧倒的

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次に商品本数を比較してみる。

圧倒的なのはSBI証券。手数料が無料の金融機関の中ではそれに続いて楽天証券が追いかける。

店舗型よりもネット証券の方が商品数が多い傾向だが一部でそうはならない場合も。ゆうちょ銀行は元本保証タイプの商品が充実、りそな銀行は幅広い資産クラスに低コストでの投資ができる商品が揃っている。

運用の手数料さえ無料ならおすすめできた金融機関。

 

商品内容でも比較する

商品数が多いことよりもその内容を重視したい。

インデックスファンドであれば低コストさ

アクティブファンドであれば実績とリターンが備わったファンドがそろっているか

以上2点を運用手数料無料の金融機関から見ていこう。

 

インデックスファンドのコストから。

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(2018年6月時点に更新しました)

・SBI証券

・楽天証券

・マネックス証券

・イオン銀行

・松井証券

5つ巴の熾烈な争い。差は小さいが現状1番低コストな金融機関はマネックス証券といえそうだそれぞれの資産クラスに信託報酬が最安基準のeMAXISslimシリーズがラインナップ。

 

同シリーズ、他社のコスト引き下げがあればすぐ対抗してコストの引き下げをするから今後も安心。

また受益者還元型信託報酬という点もポイントだ。

ファンドの純資産総額が一定の金額を超えると、その超えた部分についての信託報酬が安くなる。低コスト競争の常に一歩を歩み続ける。

 

また見た目は低コストだが少し問題があるシリーズも。それがニッセイのインデックスファンド。2016年11月、トランプ大統領就任の際に連動する指数との乖離(マイナス0.21%)が問題となったが今年2018年2月にも同じ問題が発生。

1日で0.1%以上の乖離が上へ下へと起きている。

 

アクティブは2つの商品があるかどうか

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ジェイリバイブDC年金ひふみ年金。2つとも国内株式のアクティブファンド。その長期的なリターン実績とリスク管理の徹底さは他のアクティブファンドを突き放した魅力を持つ。

イデコで買うメリットとして割安な信託報酬も上げておきたい。内容は同じだが専用の低コストファンドとなっているのだ。0.2%ほどの差ではあるが100万円運用すれば2,000円もの違いに。

その差は複利となって更に広がる。

 

ジェイリバイブDC年金が買えるのは

SBI証券

マネックス証券

ひふみ年金が買えるのは

SBI証券

マネックス証券

・イオン銀行

・松井証券 

 

SBI証券、マネックス証券がどちらもラインナップ。

ただし、2つともそれを保有する意味はあまりない。またあくまでもアクティブファンド。自分がそのコストに見合う価値があると思えることが最も重要。

 

個別に商品を確認(手数料無料の金融機関6つ)

 

まずはSBI証券から

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圧倒的な商品数となるので一部のおすすめできない商品を割愛したがそれでも多いSBI。

ニッセイ、iFreeなど低コストのインデックスファンドはもちろん、人気ファンドひふみそしてジェイリバイブも積立可能だ。

 

楽天証券はこちら

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 楽天証券も最近になり商品数を増やしてきた。信託報酬の低さに加えて実質コストも評価されるたわらシリーズがインデックスファンドにラインナップ。

楽天全世界・全米株式は昨年より追加となったがFOYでも圧倒的な指示を受けた超人気ファンド。こちらが積み立てれるiDeCoは楽天証券 だけだ。

 

マネックス証券はこちら

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 厳選された商品ばかりで無駄のないラインナップが特徴。インデックスファンドではコスト面で他の追随を許さないeMAXIS Slimがラインナップ。ずっと安い安心感。

アクティブファンドでも日本中小株クラスで最も人気の高いファンドとなる『ジェイリバイブ』がラインナップ。更に「ひふみ年金」も追加に。

 

松井証券はこちら

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マネックス証券と同じくeMAXISSlimシリーズを中心にラインナップ。商品数の少なさは気になるが逆に言えば初心者でも迷いにくい。

人気ファンド「ひふみ」をラインナップしている。

 

大和証券はこちら

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ネット証券ほどとはいえないが十分低コストなインデックスファンド。ただし新興国株式と債券がないことには注意したい。特筆すべきはアクティブファンドでのBRICsへの投資。

普段ならかかる買い付け手数料もiDeCoでは無料となるのがお得感。

 

イオン銀行はこちら

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ネット証券に負けないほどの低コストを誇るのが店舗型のイオン銀行。インデックスファンドにはたわらシリーズがラインナップ。今後の信託報酬の引き下げにも期待が持てる。

アクティブファンドにも人気ファンド『ひふみ』を揃えた。商品数は多くないが不足感の無い優れたラインナップとなる。 

 

現時点はマネックス証券が一歩リード

マネックス証券のiDeCoは現状最も優れた商品ラインナップと断言できる。

・インデックスファンドはeMAXISSlimを揃えた最安コスト

・アクティブファンドは人気ファンド「ジェイリバイブ」、2018年も変わらず好調な「ひふみ」。それぞれ2つをラインナップ

まさに隙が無い。

 

商品の個性で考えるなら楽天、大和

マネックス証券にも劣らない低コストの 楽天証券。昨年より世界一の投信会社バンガードETFを活用した楽天全米・全世界株式インデックスファンドの2つが販売中。

今のところこの2つの商品をiDeCoで買えるのは楽天のみ。低コストさも随一であり大きな強みだ。

 

また、大和証券では今後の成長に期待が持てるBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)への個別国投資をアクティブファンドを通してすることもできる。通常発生する買付手数料はiDeCo口座の場合は無料な点にもお得感がある。

 

それぞれの証券会社の運用商品のおすすめは以下の記事でまとめているので参考に。

SBI証券こちらの記事

楽天証券 こちらの記事

マネックス証券 こちらの記事

・大和証券はこちらの記事

・イオン銀行はこちらの記事

 

サービスや特徴の比較

基本的には手数料と商品内容で考えるだけで問題ないが、特筆すべき点についてを比較していく。

 

店舗型とネット。その違いは"聞ける事"

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上にあげた、運用管理手数料無料の6つの金融機関。全て独自の無料セミナーを開催している。ただしその多くが大都市のみとなることが多い。

・イオン銀行

・大和証券

これら2つの対面型金融機関はやはり店舗で聞くことができるメリットだ。複雑な手続きも人に聞けるから迷わない。

ただし特に難しい手続きでもなく、商品選択は自分で決める方が効率もいい。ネットに慣れている世代であればネット証券で決めた方がその後の運用も楽だろう。

 

管理のしやすさは楽天証券が最強

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(スマートフォンでもすぐに残高確認)

手数料無料の金融機関の中で、最も資産管理がしやすいのは楽天証券。

証券口座とiDeCo口座の一括管理が可能。資産運用という大きな箱でのiDeCoという枠を直感的にとらえやすい。(リバランスやスイッチング時は特に便利)

 

随時ユーザビリティーについては各社で改善がされている(楽天証券がスマホ対応など)。ただし現状マネックス証券のiDeCo管理画面はグラフ表示がなくやや遅れ感あり。

 

今はやりのロボアドバイザーは?

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(楽天証券:5つのタイプの資産配分を選択)

以下の3つの証券会社はタイプが似ている。

・大和証券はiDeCo投資スタイルナビ

・マネックス証券はiDeCoポートフォリオ診断

・イオン銀行はスマートフォリオ

それぞれのロボアドバイザーはあなたに合わせた運用商品の配分(ポートフォリオ構築)と商品の選択までを行ってくれる。

 

商品をダイレクトに選ぶアドバイザーもある。

・SBI証券のiDeCoロボ

こちらはおすすめの商品を3つほど選択してくれる。商品数が多いSBIのiDeCoにとっては指針としやすいサービスだ。

 

ただし上にあげたアドバイザー。いずれも口座開設をしないでもできる。現状、ロボアドバイザーの有無はイデコの金融機関を決める上で大きな指標にはならない。

 

楽天証券は特にロボアドバイザーはない。

ただ自分のリスク許容度にあった商品選択の補助をしてくれる機能があるので不足感は無し。また結局のところアドバイザーの言う通りに資産を運用する人はまだ少ない。

 

イデコはNISAと違い、いつでも保有する商品を切り替えることができて、これから買う商品も選択できる。その自由さ故にロボアドバイザー通りの運用をすることは逆に難しくなってしまうわけだ。

 

給付面でも比較してみる

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iDeCoは証券会社ごとに給付方式も異なっている。優秀なのは楽天証券、マネックス証券、イオン銀行。

・給付期間が5年~20年で年単位で選択可能

・一時金と年金を組み合わせて受給可能

自由に調整ができることで退職金の額に合わせてうまく節税をしながら手取金額を増やすことも可能だ。

 

他のサービスとしては

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(残高×0.03%のポイントが貰える)

楽天証券 は昨年の12月からその資産残高に応じて楽天ポイントをプレゼントするキャンペーンを行っている。(投資信託保有残高の0.03%)

50万円の残高があれば150ポイントが年に2回もらえるということに。ポイントは期間限定ではなく通常ポイントだ。

楽天銀行と連携すれば普通預金の金利も0.1%に。

 

まとめ

確定拠出年金は手数料と商品の内容を第一に見るべき。それらを踏まえると
・SBI証券

・楽天証券

・マネックス証券
以上3大ネット証券のiDeCoは全て優秀。甲乙がつけがたい。

 

現在最も商品数が多い金融機関はSBI証券

低コストファンドから魅力的なアクティブファンドまで。67本もの商品がそろったSBI証券は最も資産運用の自由がきく証券会社に。

⇒ただし今後35本程度に絞られる予定

 

現在最も低コストの金融機関はマネックス証券

常に最安コストを走り続ける「eMAXISSlim」シリーズをラインナップ、大人気ファンド「ひふみ年金」も取り揃えてまさに隙なし

 

金融機関の個性で選ぶのもあり

上にあげた金融機関はどれも低コスト商品が取りそろっている。また各社は常にけん制しあっているので改善もどんどん進んでいく。

よってどれを選んだとしても失敗はない。

だからこそ

・イオン銀行には商業施設の中にあるという強み

・楽天証券には楽天ポイント

そんな他社に真似できない魅力を軸に選んでみるのも面白い。

 

それでも金融機関が決めれないというのであれば。今1番おすすめなのはSBI証券

管理のしやすさはもちろん、その商品ラインナップの豊富さはやはり魅力的で無視できない。

 確実に理想のポートフォリオができるだろう。

 

ただし自分のように楽天ユーザーで、買いたい商品が決まっている場合は、楽天ポイントが貰える楽天証券も選択肢へと入れておこう(私は楽天で運用中)

 

確定拠出年金の1番のメリットは節税にあり

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(確定拠出年金による年間節税額一覧)

そして改めて言うが、確定拠出年金は今後年金が目減りする中で私たちができる老後の準備第1歩。

積立中は所得税と住民税も節税できるメリットもあるので、できるだけ若いうちにはじめておきたい。

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