年収1000万円って聞いたらあなたはそれに対してどう思いますか？
アベノミクスで給与は上がっているとは言うけれど、国税庁資料「民間給与実態統計調査」によれば平均年収は432万円。（男性532万円 女性287万円）
年収1000万円は平均を大きく上回ります。
・男性の場合は上位6.9%
・女性の場合は上位0.9%
以上のゾーンにいる方が年収1000万円以上の条件を満たしています。年収1000万円以上は男性で約14人に1人、女性の場合100人に1人以下の割合です。
ちなみに日本人の年収ピークとなる50歳男性前半でも平均年収は677万円とそれ以下になっています。
まさに雲の上の存在となる年収1,000万円代。
この記事では
・年収1000万代の年間受取額
・年収1000万円代の賞与と給与の手取り額
をまとめていきます。
また、実際には扶養親族の有無や、控除によって受取額は個々によってずれていきます。
今回は以下のケースをモデルとして計算をしています。
・40歳未満で住所が東京
・扶養親族はなし
・iDeCoや民間保険の控除もなし
・賞与は給与の2.5ヶ月分を×2回
- 年収1000万円の手取り額
- 年収1100万円の手取り額
- 年収1200万円の手取り額
- 年収1300万円の手取り額
- 年収1400万円の手取り額
- 年収1500万円の手取り額
- 年収1600万円の手取り額
- 年収1700万円の手取り額
- 年収1800万円の手取り額
- 年収1900万円の手取り額
- 年収1000万円台の手取り金額一覧
- 手取を上げるためにできること
- まとめ 年収1000万円台の人の生活費の目安
- 最後に。更なる道を探してみても
年収1000万円の手取り額
年収1000万円の年間での受取額は7,392,566円
・給与の1ヶ月の手取りは441,178円（額面588,235円）
・賞与の1回の手取りは1,053,191円（額面1,470,588円）
手取り比率は73.9%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約617,000円となります。年収が1000万円代になると、社会保険料だけで140万円を超える金額になります。
年収1100万円の手取り額
年収1100万円の年間での受取額は8,059,348円
・給与の1ヶ月の手取りは480,982円（額面647,059円）
・賞与の1回の手取りは1,139,038円（額面1,617,647円）
手取り比率は73.2%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約672,000円となります。
年収1200万円の手取り額
年収1200万円の年間での受取額は8,726,000円
・給与の1ヶ月の手取りは521,209円（額面705,882円）
・賞与の1回の手取りは1,252,771円（額面1,764,706円）
手取り比率は72.7%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約728,000円となります。
年収1300万円の手取り額
年収1300万円の年間での受取額は9,398,546円
・給与の1ヶ月の手取りは562,318円（額面764,706円）
・賞与の1回の手取りは1,332,318円（額面1,911,765円）
手取り比率は72.3%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約784,000円となります。
年収1400万円の手取り額
年収1400万円の年間での受取額は10,016,656円
・給与の1ヶ月の手取りは823,529円（額面602,204円）
・賞与の1回の手取りは1,406,173円（額面2,058,824円）
手取り比率は71.5%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約835,000円となります。
年収1500万円の手取り額
年収1500万円の年間での受取額は10,549,970円
・給与の1ヶ月の手取りは642,623円（額面882,353円）
・賞与の1回の手取りは1,434,459円（額面2,205,882円）
手取り比率は70.3%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約880,000円となります。
年収1600万円の手取り額
年収1600万円の年間での受取額は11,117,734円
・給与の1ヶ月の手取りは682,291円（額面941,176円）
・賞与の1回の手取りは1,494,088円（額面2,352,941円）
手取り比率は69.5%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約927,000円となります。
年収1700万円の手取り額
年収1700万円の年間での受取額は11,685,412円
・給与の1ヶ月の手取りは719,693円（額面1,000,000円）
・賞与の1回の手取りは1,547,992円（額面2,500,000円）
手取り比率は68.7%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約974,000円となります。賞与の所得税がなかなかキツイですね。
年収1800万円の手取り額
年収1800万円の年間での受取額は12,233,202円
・給与の1ヶ月の手取りは755,375円（額面1,058,824円）
・賞与の1回の手取りは1,596,241円（額面2,647,059円）
手取り比率は67.9%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約1,020,000円となります。
年収1900万円の手取り額
年収1900万円の年間での受取額は12,797,626円
・給与の1ヶ月の手取りは789,567円（額面1,117,647円）
・賞与の1回の手取りは1,690,057円（額面2,794,118円）
手取り比率は67.4%ほど。
賞与がなく給与のみで換算した場合、１ヶ月の報酬は約1,067,000円となります。
年収1000万円台の手取り金額一覧
全ての結果をまとめて年収1,000万円代の手取り金額を一覧にしてみました。
ついに年収1500万円を超えると手取り比率が70％を切るようになります。ちなみに年収2000万円の場合は手取り金額は13,362,450円となりました。
また年収が2,000万円を超えると給与所得者であっても自分で年末徴収をする必要がでてきます。
しかしそれにしても社会保険と税金がキツイですね。
社会保険料は4月～6月の報酬の平均で決まります。
なので春に残業を減らしてその分7月から3月まで残業をすると少しだけお得になるという裏技も。
ただし残業って
・好きこのんでするものでもなければ
・自分で簡単に調整できるものでもない
つまるところそう簡単に社会保険料の金額なんて自由に動かせません。
手取を上げるためにできること
年収を上げるのは難しい。
そして社会保険料を自分で調整しようとすることはもっと大変です。
でも税金は少しの工夫で節税できます。手取りはできるだけ増やしたい。誰でも簡単にできる３つを紹介します。
年収1000万円代はふるさと納税をこれだけできる
今や知らない人のほうが少ないほど有名になってきたふるさと納税。
控除上限額内で寄付をすれば、合計寄付額から所得税と住民税を控除（還付）してもらえる仕組みです。
家族構成による寄付上限額を上の表にまとめました。
年収1000万円代になると住民税だけで100万円近くになってくるので、ふるさと納税できる金額も桁違いです。
また社会保険料の金額などは概算であり、住宅ローンなどの控除によっても金額は変わります。
上限ギリギリまで寄付をしたい方は一度シミュレーションをしてみてください。自分は毎年、分かりやすくて返礼品も1番豊富な「さとふる」でしています。
保険料の控除で手取りを増やす
民間の保険に入ることでも保険料の控除が増えるので所得税、住民税の節税へとつながります。
・一般生命保険
・介護医療保険
・個人年金保険
平成24年の1月1日以降に契約した保険なら所得税はそれぞれ4万円、住民税は28,000円まで控除が可能です。
控除額と節税額は違うので注意をしてください。
例えば年収1000万円の人が年間8万円ずつ合計で16万円ほど個人年金と終身年金に加入をすれば所得税と住民税の合計控除額は136,000円で21,600円ほど節税できます。
・支払った金額の数%の税金が戻り
・将来の年金への備えもできる
なかなか素晴らしい制度ですが、だからといって無駄な保険には入るべきではありません。
特に介護医療保険については入院や手術で一時的にお金がもらえるという内容ですが、給付される限度日数が決まっているケースがほとんど。（60日or120日）
無駄な保険は絶対に加入を避けるべきです。
しかしその中でも具体的に僕がすすめる保険はこの２つです。
一般生命保険・・明治安田生命のじぶんの積立
個人年金保険・・ＪＡ ライフロード
じぶんの積立は月5,000円からの保険料設定が可能ですが、その特徴はいつ解約しても100％以上の受取率ということ。
逆に言えば利率は低いですが、もともと現在の終身保険はどこも利率は低くどんぐりの背比べ。このメリットは非常に強いです。
ＪＡライフロードは現状の円建て個人年金保険では最も利率が高いことがメリットです。
医療保険は入る場合は慎重に考えてください。
日本では高額療養費の制度により実際に入院をしても、ある程度月に支払う医療費は限定されます。
高所得の方なら十分に自己資金で対応できますよね。
先進医療についてはその対象外ですが、非常にレアなケースであり実際に高額となるのは「陽子線治療」など非常に限られたものだと理解する必要があります。
また最近やたらと保険会社がこぞって売りだす「収入保障保険」ですが、万が一を考えすぎて日々の生活を圧迫しないかどうかには気を付けてください。
基本的には不要な保険です。
そして結婚している方の場合は一度保険の無料相談窓口でライフプランニングをしてもらうことをすすめます。
（毎年契約内容の確認もしてくれます）
実際に自分の場合は「ほけんの窓口」を利用して保険に加入しました。こういった代理店は複数の会社の家族全員の保険を無料でまとめて管理してくれます。
「何かあった時にここに連絡すればいい」
家族の保険だからこそ分かりやすさはめっちゃ大事。そんなことも意識をしておいて欲しいです。
ネットではつけれないor外したい特約を調整してもらうこともできるということも助かります。（先進医療特約を外したり..etc）
iDeCoの節税額は何よりも大きい
最後に節税といえば絶対に見逃せないのがiDeCoです。
iDeCoとは厚生労働省が主導となってはじめた自分年金制度のことです。
・金融機関（銀行・証券会社）
・商品（定期預金や投資信託）
・積み立てる金額
それらを自分で設定して60歳まで運用を行い、年金として受取をすることができます。
掛金の全額が所得控除になるので年末調整、または確定申告をすることで毎年の所得税と住民税を節税できます。
年収1000万円代後半なら月に23,000円積立をすれば約82,800円の節税となります。
ふるさと納税や民間保険よりも節税額は大きいです。
こちらの記事にiDeCoの金融機関の選び方とランキングをまとめています。
手数料が無料なことは1番のポイント。後悔したくない方は絶対にこちらの記事を見てから選ぶようにしてください。
まとめ 年収1000万円台の人の生活費の目安
年収1,000万円代の給与や賞与を想定した実際の手取り額、そして手取り金額を増やす方法についてまとめました。
物価は高くなっていくのになかなか上がっていかない賃金。
できるだけ手取りを増やす工夫をしていきたいです。
では実際に年収1000万円代の人はどんな生活をしているのか。
年間100万円の方の生活費の目安を総務省統計局の家計調査報告をもとに上の表で試算をしてみました。（総務省資料は家賃が同居を含み不当に低いので、その部分は修正）
家賃は手取りの3割という考え方でいくなら、年収1000万円代の人なら月に12万円ほどの金額におさめておきたいです。
年収1000万円代なら過度に節約をしないでも
・1人世帯なら年間400万円
・二人以上世帯なら賞与全額貯蓄で年間250万円
これくらいなら少し頑張ればなんとか貯めていけそうですね。
ただし子供がいて片働きとなると年収1000万でも正直なところそこまで余裕もないなぁというのが、僕の実感。
保育園に2人通わせて、ちょっと国内旅行もしてなんて生活していると年間普通に500万円くらい生活費がかかるんですよね。
これから結婚をする人は少し注意をして下さい。
最後に。更なる道を探してみても
一番初めにもいっていますが年収1000万円代は
・男性なら14人に1人未満
・女性なら100人に1人未満
これだけしかいない、まぎれもない高収入の部類に入ります。高い能力そして経験、どちらもがないと達することのできない領域です。
でもだからこそ年収に満足できているのか？といったら「もっといけるんじゃないか」とうずうずしている方も多いはず。
そして今はそんな上昇思考がある能力ある人を、獲得したい企業も増えています。もはや外資系だけに限りません。
ビズリーチのようなハイクラス向け転職サイトも主流となっている昨今、能力がある方はキャリアと収入をどちらも右肩上がりに伸ばせる時代です。
だからこそ今現在高年収の方には知っておいて欲しいことがあります。
それが自分の市場価値です。
僕はそれをミイダス で知りました。このサイトは
・自分の市場価値を知ることができ
・具体的なあなたの年収を診断してくれます
ちなみに僕は520万円でした。
こういうサイトって少し高めの提示があるなんて話も聞くので、まぁ概ね市場価値通りもらえてるのかなって納得もしてみたり。
あなたの価値は僕より何百万円も高いはずです。
一度、年収診断 をしてみませんか。あなたにとって一番幸せな働き方を見つけてくれたら嬉しいなって僕は思います。
